個人的に追いかけていた荒川央博士の過去のブログ記事を24-TwentyFour-《NEWS24》が遡って掲載しているのを見て、こちらにも転載します。
上記の荒川央博士のサイトを開いてみるとわかるように、noteからの警告文が表示されます。
専門のど真ん中の科学者が、査読付きの論文などを根拠に事実を書いても「公的機関」とやらの見解と違うと警告表示されます。
削除されかねないので、私のブログにも転載して保存しつつも多くの人に「正しい情報」を拡散したいと思います。
荒川央（あらかわ ひろし）
1991年 京都大学理学部卒業 1996年 京都大学理学博士 (分子生物学、免疫学) バーゼル免疫学研究所 (バーゼル)、ハインリッヒ・ペテ研究所 (ハンブルク)、ヘルムホルツ研究所 (ミュンヘン)、マックスプランク研究所 (ミュンヘン) を経て現在分子腫瘍研究所 (ミラノ)所属
コロナワクチン接種についてのいくつかの誤解
荒川央 (あらかわ ひろし)
2021年6月22日
コロナワクチンについては、テレビや新聞といったマスメディア上やインターネット上で様々な情報や噂が混在しています。そのために様々な誤解をお持ちになっている方達も見受けられます。今までの記事と重複する部分もありますが、巷で見かける誤解をいくつか取り上げてみようと思います。
誤解１）今回２回のワクチンを接種したので、もうコロナにかからない！今回コロナワクチンを打ったとしても、今後コロナウィルスに感染しなくなるという事はありません。実際にワクチン接種後にコロナに感染したケースは既にいくつも報告されています。
誤解２）今回２回のワクチン接種を済ませたので、もう打たなくても良い！
コロナワクチンの接種は今回の２回で済むような話にはならないでしょう。今後も「変異株」は次々と現れ続けます。ワクチンメーカーは変異株の登場またはワクチンの効果が下がる事を理由に、まずは半年から一年以内程度のごく近い将来に３回目にあたるブースターワクチンの追加接種を、その後はインフルエンザの予防接種のように毎年１回 (または２回) の定期的なコロナワクチン接種の流れに持って行こうと考えているようです。今回ワクチンを接種した方は次のブースターワクチンを打ってもらえる良いターゲットとみなされるかもしれません。
誤解３）副反応が出るのはワクチンが効いている証拠！ 副反応が強いのは若くて元気な証拠！ワクチン接種直後の短期的な副反応である発熱や体調不良は、体の一部がワクチンの副反応 (副作用)によって損傷されているのでしょう。そして２度目のワクチン接種後の副反応がより重いのは、最初のワクチン接種で作られた抗体がワクチンを受け取った細胞を攻撃した結果の強い自己免疫応答でしょう。これは良い事でも喜ばしい事でもありません。自己免疫での損傷は一時的な場合もあれば不可逆的で取り返しのつかない場合もあります。
誤解４）ワクチン接種直後の辛い副反応を耐え切ったので、もう大丈夫！ワクチン接種直後の発熱や体調不良といった短期的な副反応が去って見えたとしても、長期的な副反応はこれから現れてくるかもしれません。それは数ヶ月先、数年先になるかもしれません。症状がすぐに出るとは限らないのです。遺伝子ワクチンの仕組みではワクチン接種後に体内でスパイクタンパクの生産が始まり、実際いつまで続くのかは、まだはっきりと分かっていません。
誤解５）ワクチンを打って「集団免疫」を作る事が社会への貢献になる！むしろ真逆の事が起きる可能性があります。コロナウィルスは抗体を利用して感染できるタイプのウイルスです。言い換えると、コロナウィルスに対する抗体が抗体依存性感染増強 (ADE) を起こす可能性があるという事です。ADEが起こるとワクチン接種者の体内では免疫系が暴走し、ウィルスにより感染しやすくなり、症状も重症化しやすくなります。もし集団免疫について話すなら、抗体による液性免疫よりもT細胞による細胞性免疫を議論すべきです。コロナウィルスの性質上、私にはコロナワクチンを打つ事が社会のためになるとは思えません。
私がこれまで長々と説明している事は以下の３つに要約できます。コロナワクチンは遺伝子で作られた人体への毒である可能性が高い。
接種する人は未知のワクチンに自分の命を賭ける事になる。
科学的にも人道的にも、現段階でのコロナワクチン接種はお勧めできません。
国民の半数以上が完全接種した国々で、荒川博士が懸念し説明していることが実際に起こり、各国の様々な研究機関から正式な論文として報告がなされています。
動画やブログ記事などを検閲してこれらの指摘を黙殺しようとしている「公的機関」は、諸外国で報告されている深刻な事態を隠蔽しています。
接種可能な年齢をどんどん引き下げようとする動きにストップをかけなければ、大変な事態が起こりかねません。
氷山の一角とも言われる既に公開されているワクチン接種後の有害事象や死亡例だけでも、ワクチン接種事業を停止させるには余りある数の報告が既に上がっています。
